ISA KATSUHIDE

Department of EconomicsProfessor

Career

  • Apr. 2014
    放送大学非常勤講師
  • 01 Apr. 2008 - 31 Mar. 2013
    九州産業大学経済学部非常勤講師
  • 01 Apr. 2007 - 31 Mar. 2008
    九州大学大学院経済学研究科非常勤講師

Papers

  • 日本における労働経済教育の過去と現在:教科書サーベイによるアプローチ
    『社会政策』, 7(2), 43-55, Dec. 2015, Reviewed
  • 中国における労働経済学の教育動向-文献サーベイによる日中比較-
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 23(1), 27-37, Mar. 2012
  • ミルズ比、逆ミルズ比及び正規ハザード率-その諸性質と経済学における応用に関する部分的サーベイ-(研究ノート)
    西南学院大学経済学論集, 45(4), Mar. 2011
  • 労働市場のネットワーク構造-都道府県データを用いた分析-
    経済研究, 57(1), 45-57, Jan. 2006
  • Cell Production and Workplace Innovation in Japan : Toward a New Model for Japanese Manufacturing?
    Tsuru Tsuyoshi
    Industrial Relations, 41(4), 548-578, 2002
  • 日本企業の生産職場における「技能管理」―聞き取り調査に基づく「知的熟練」論の一検討―
    日本労働研究雑誌, 450, 62-73, Nov. 1997

Miscellaneous

  • 「常磐高校事件」について
    西南の杜, 12, 90-97, May 2017
  • 経済学部における非常勤講師の委嘱状況
    西南学院大学経済学論集, 51(4), Mar. 2017
  • 経済学部における開講科目の変遷
    西南学院大学経済学論集, 51(4), Mar. 2017
  • 西南女学院の労働争議
    西南の杜, 11, 13-20, May 2016
  • 西南学院大学生協の歩み:通史の試み
    西南学院史紀要, 11, 3-18, May 2016
  • 労働経済学における英文教科書の出版動向
    西南学院大学経済学論集, 49(4), 71-82, Mar. 2015
  • データで見る経済学部50年のあゆみ
    西南学院大学経済学論集, 49(2・3), v-xvii, Dec. 2014
  • ILOの地域活動-福岡県ILO協会を中心に-
    西南学院大学経済学論集, 49(2・3), 227-238, Dec. 2014
  • 中国経済学教育与経済改革:鄒至庄先生訪問記録 (Book review)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 25(4), 113-117, Dec. 2014
  • ILOの地域活動-福岡県ILO協会を中心に-
    『WORK & LIFE 世界の労働』, (20), 44-46, Oct. 2014
  • 変わりゆく香港(海外便り)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 25(3), 69-74, Sep. 2014
  • 香港で苦労したこと(海外便り)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 25(2), 74-79, Jun. 2014
  • 香港の中の日本(海外便り)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 24(2), 67-72, Jun. 2013
  • 香港の教育・研究事情を覗いてみると(海外便り)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 24(1), 77-82, Mar. 2013
  • (書評)厳成男『中国の経済発展と制度変化』
    西南学院大学経済学論集, 47(3・4合併), Mar. 2013
  • Edward S. Steinfeld "Playing Our Game: Why China's Rise Doesn't Threaten the West" (Book review)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 23(3), 105-109, Sep. 2012
  • Edward S. Steinfeld "Playing Our Game: Why China's Rise Doesn't Threaten the West" (Book review)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 23, 105-109, Sep. 2012
  • 「重力モデルの研究動向:批判的研究サーベイ」
    西南学院大学経済学論集, 46(3・4合併), 105-120, Mar. 2012
  • (書評)宇仁宏幸, 山田鋭夫, 磯谷明徳, 植村博恭『金融危機のレギュラシオン理論―日本経済の課題』
    西南学院大学経済学論集, 46(3・4合併), Mar. 2012
  • 馮文猛(著)『中国の人口移動と社会的現実』(Book review)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 22(4), 81-84, Dec. 2011
  • (書評)川喜多喬『人材育成論入門』
    西南学院大学経済学論集, 46(1・2合併), 325-330, Dec. 2011
  • 石塚浩美(著)『中国労働市場のジェンダー分析-経済・社会システムからみる都市部就業者-』(Book review)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 22(2), 67-70, Jun. 2011
  • 「北国春城」から-吉林大学滞在記-(海外便り)
    (財)国際東アジア研究センター『東アジアへの視点』, 22, 67-70, Mar. 2011
  • On Some Properties of the Segregation Index: with Special Referene to the so-called Duncan Index
    The Economic Review of Seinan Gakuin University, 45(3), 1-17, Dec. 2010
  • 大学の発展と学生運動、そして生協運動-西南学院大学の事例-
    九州歴史科学研究会 『九州歴史科学』, 38, 105-110, Nov. 2010
  • On Potential Biases in the Measurement of Mobility
    The Economic Review of Seinan Gakuin University, 44(4), 125-140, Mar. 2010
  • (調査)新規高卒者の就職市場の動向―大阪と埼玉の事例―
    西南学院大学経済学論集, 44(4), 177-197, Mar. 2010
  • (書評)小林良暢『なぜ雇用格差はなくならないのか―正規・非正規の壁をなくす労働市場改革』
    西南学院大学経済学論集, 44(2・3合併), 287-292, Jan. 2010
  • (書評)荒井勝彦『変容する熊本の労働』
    西南学院大学経済学論集, 44(1), 115-120, Jul. 2009
  • 人事制度における補完性―プリンシパル・エージェント・モデルによる接近―
    西南学院大学経済学論集, 43(3), 47-67, Dec. 2008
  • (調査)新規高卒者の就職市場の制度と変容-福岡県下4高校の調査結果から-
    西南学院大学経済学論集, 42(4), 91-112, Mar. 2008
  • ヘックマン・モデルの基本構造-労働計量経済学における応用を中心に-
    西南学院大学経済学論集, 42(1・2合併), 1-34, Oct. 2007

Books and other publications

  • 3次元CADと製造システム
    Contributor
    共立出版 進化経済学会編 進化経済学ハンドブック, Sep. 2006
  • セル生産方式
    Contributor
    共立出版 進化経済学会編 進化経済学ハンドブック, Sep. 2006
  • 電機・情報関連企業の事業構造改革と労働組合の対応
    Contributor
    有斐閣 『選択と集中――日本の電機・情報関連企業における実態分析』, Aug. 2004
  • セル生産方式と生産革新 日本製造業の新たなパラダイム
    Contributor
    日本評論社 生産システムの革新と進化, Sep. 2001
  • 日本企業の組織革新―補完性の視点からみた生産システム、情報技術、人事制度
    Contributor
    有斐閣 『デジタル化時代の組織革新』, Aug. 2001

Lectures, oral presentations, etc.

  • 学校法人の「倒産」と労使関係ー福岡県の事例ー
    社会政策学会第135回大会, Oct. 2017
  • アメリカにおける制度派労働経済学の系譜:予備的考察
    社会政策学会第133回大会, Oct. 2016
  • 高度成長期の学校法人における労使紛争-福岡県の事例-
    社会政策学会第132回大会, Jun. 2016
  • 戦後日本における労働安全衛生政策の展開
    社会政策学会 第130回大会, Jun. 2015
  • 香港の移民政策-外国人家事労働者問題を中心に
    社会政策学会 中四国部会, Nov. 2014
  • 日本における労働経済教育の過去と現在:教科書サーベイによるアプローチ
    社会政策学会第129回大会, Oct. 2014
  • 香港の社会経済事情-「積極的不介入主義」の現在
    社会政策学会第128回大会, Jun. 2014
  • 労働移動から見た地域労働市場の構造と動態:新規高卒者の場合
    社会政策学会第127回大会, Oct. 2013, 社会政策学会
  • 労働移動における性差:ジェンダー統計の視点から
    日本経済学会秋季大会, Sep. 2013, 日本経済学会
  • Aggregation bias in Segregation index: a U.S.-Japan comparison using three indices
    日本応用経済学会春季大会, Jun. 2012
  • 労働政策の「エンジン」としての雇用保険-財政的接近-
    社会政策学会第124回大会, May 2012
  • ILOの地域活動-福岡県ILO協会を中心に-
    社会政策学会第123回大会, Oct. 2011
  • 新規高卒者の地域間労働移動の動向-都道府県データを用いた分析-
    日本経済学会春季大会, May 2011
  • 労働移動の観点から見た「道州制」-集計問題としての「道州制」論議-
    日本応用経済学会, Nov. 2010, 高崎経済大学
  • (逆)ミルズ比の諸性質と経済学における応用-部分的サーベイ-
    日本応用経済学会, Jun. 2010, 西南学院大学
  • 分離指数による性別職業分離の計測
    日本経済学会, Jun. 2010, 千葉大学
  • 大学の発展と学生運動、そして生協運動-西南学院大学の事例-
    九州歴史科学研究会, Apr. 2010, 西南学院大学
  • 新規高卒者の就職市場におけるハローワークの役割―聞き取り調査による予備的検討―
    社会政策学会九州部会第90回研究会, Mar. 2010, 久留米大学
  • 「あなたの仕事は「男性仕事」?「女性仕事」?仕事の中の男と女」(一般向け講義)
    ㈱アヴァンティ主催「アヴァンティゼミ」, Feb. 2010, 天神パークビル
  • On some properties of a mismatch index: with special reference to the so-called Duncan index
    日本応用経済学会, Nov. 2009, 神戸大学
  • 新規高卒者の就職市場の動向―大阪と埼玉の事例―
    社会政策学会中四国部会研究会, Sep. 2009, 高知大学
  • 新規高卒者の就職斡旋の現在―九州諸県の動向を中心に―
    社会政策学会九州部会第89回研究会, Sep. 2009, 佐賀大学
  • 労働移動分析における測定バイアスの可能性について
    日本経済学会, Jun. 2009, 京都大学
  • 「雇用危機とキャリア教育」(談話)
    日本キャリアデザイン学会九州地区第1回交流会, May 2009, 九州大学箱崎キャンパス
  • 「働く・働けない・働かない」を考える―労働経済学への招待」(第6回)
    公開講座「経済と経済学の現在」, Jun. 2008, コミュニティセンター
  • On potential biases in the measurement of mobility
    日本応用経済学会, Jun. 2008, 熊本学園大学
  • 新規高卒者の就職市場の制度と進化-福岡県下4高校の調査結果から-
    進化経済学会九州部会研究会, Jan. 2007, 九州産業大学
  • モラルハザード・モデルの実証戦略-雇用契約モデルを中心とした研究サーベイ-
    日本経済学会, Oct. 2006, 大阪市立大学
  • 新規高卒者の地域間労働移動-都道府県データを用いた分析-
    社会政策学会九州部会第83回研究会, Sep. 2006, 西南学院大学
  • 新規高卒者の労働移動-都道府県データを用いた分析-
    社会政策学会, Jun. 2006, 立教大学

Research Themes

  • 新規高卒者の就職市場―「学校から仕事への移行」メカニズムの日中比較―
    2010 - 2011
  • 新規高卒者の地域間移動の分析
    2007 - 2008